①小さな会社・お店でも大企業と同じ土俵で情報を発信できることを理解する

だれもが情報を発信できるツール

ほんの数年前までは、多くの人々に情報を届けるには、テレビや雑誌などマスメディアを使う手法が主流でしたが、今は個人や企業が自分の好きな方法で多くの人に情報を発信できるようになっています。
発信のためのツールがFACEBOOK・twitter・LINE・ブログ・YouTubeなどのソーシャルメディアです。

ソーシャルメディアは情報の流れも変えつつあり、ソーシャルメディアで盛り上がっている話題がテレビや雑誌で取り上げられることもあります。
企業がソーシャルメディアを使って、上手に情報発信を行えば、企業の認知度向上やブランディングに役立てることができますし、集客や販促といった売り上げに直結する活動にもつなげられます。さらには、企業の中身を知ってもらうことで、人材採用につなげることもできます。

②継続的に情報を届け続けられる仕組みにする

長期的な関係で信頼を築く

ソーシャルメディアの特徴の一つがつながりです。ユーザー同士だけでなく、企業とユーザーも繋がりを作ることができます。つながりができれば、発信した情報はその人たちの元に届くようになります。

つまり、単発的に情報を届けるだけでなく、継続的に情報を届け、そこからさらに双方向のコミュニケーションにつなげられるところがソーシャルメディアの最大の魅力です。つながり方や情報の届き方は、ソーシャルメディアによって若干異なりますが、つながりを通した情報のやり取りという点では、基本的に同じです。

③情報を発信しないことでのデメリットを考える

ユーザーとの関係を継続させるためにも更新を欠かさない

ソーシャルメディアを運用するには時間も手間もかかることから、スタートすることを躊躇する企業があります。また、そもそもソーシャルメディアを運用する意義を感じらないし、効果も期待できないと考える人もいます。実際、小さな会社でソーシャルメディアを運用する余裕がないことも多いでしょうし、運用できるレベルの知識を持っているスタッフがいないこともあります。しかし、ソーシャルメディアを運用しないことのデメリットもあります。

④発信したい内容に応じて、最適なメディアを選ぶ

発信したい内容によって、最適なSNSを選ぶ

ソーシャルメディアを使って情報発信と言いますが、どんなことを発信していけばよいのでしょうか？
大きく分けて、ソーシャルメディアには、FACEBOOK、Twitter、LINE@、ブログ、YouTubeを取り上げていますが、それぞれのメディアで特性が異なるので、発信する内容もそれぞれに適したものを考える必要があります。
複数のソーシャルメディアの使い分け、ソーシャルメディア時代のＷＥＢサイトの在り方についても考える必要があります。

⑤継続的運用のための体制を整える

無料ツールと踊らされず１つの業務として考える

ソーシャルメディアのアカウントを作成したら、継続的に運用できるように社内体制を整えましょう。
ソーシャルメディアは、日々コンテンツを作成しないければいけないため、人的なリソースも必要ですし、サービスによってはシステム利用のための費用も掛かります。
そして、社員全員がソーシャルメディアの意義を理解し、運用をサポートできるようにすることが理想です。
直接運用する担当者以外も、発信するコンテンツを一緒に考えたり、ソーシャルメディア上でユーザーから受け取ったコメントを共有できるような仕組みを用意しましょう。

⑥発信する情報のルールを決める

問題が発生しても適切な対応が取れるようにしておく

ソーシャルメディア上の発言や投稿した写真が批判を浴びて、炎上状態になる事例が多発しています。こうした炎上事件のほとんどが、公式アカウントではなく、組織に属する個人の発言を端にしています。安易な発言をしてしまう原因のひとつが、従業員がソーシャルメディア上の発信の影響、発信していい情報といけない情報の区別などを理解していないことがあります。
炎上のリスクを最小限にし、適切に運用を行っていくためには、ソーシャルメディアの運用のルールを定めたポリシーが必要です。ソーシャルメディアポリシーを策定したら、全従業員に周知する必要があります。

⑦明確なゴールを決める

モチベーションアップのための明確なゴール設定

ソーシャルメディアを評価するにあたっては、様々なツールやサイトなどで参考になる指標が提供されています。例えば、ソーシャルメディアアカウントの価値を換算するもの、影響度を数値化するものなどがあります。しかし、それらの数値が本当に自社ビジネスや運用方法にマッチしているかというと、参考程度にしかならないということも多いのではないでしょうか。そこで、自社のゴールや目的に合わせてどの評価項目が最適なのかを考える必要があります。ソーシャルメディアの運用から得られるユーザーの生の声はビジネスの改善、経営の方向性の決定に繋がる重要な資料になり得るため、正しく評価する必要があります。